体外受精4
体外受精、国が指針 （読売新聞朝刊 １０／１３）
| 研究班発足へ 治療の標準化図る |
| 不 妊治療の柱とされる体外受精について、厚生省は１２日までに、治療の適応基準などを定めた指針を定めることを決めた。体外受精が日常的な医療として定着す る一方、早産未熟児や三つ子以上の多胎妊娠が著しく増えるなどの弊害が目立つためという。これまでは各医療機関の自主的取り組みに任せてきたが、「治療の 標準化を図る必要がある」との声が上がっていた。国による不妊治療の指針作りは初めてとなる。 |
| 指針には、不妊に対する社会の無理解や偏見に悩む夫婦も少なくないことを踏まえ、カウンセリングのあり方も盛り込む方針。 |
| 産婦人科医や小児科医ら１４人による「生殖補助医療の適応およびそのあり方」研究班（主任研究者、矢内原巧・昭和大名誉教授）を発足させ、来月から全国で実態を調査。年齢や症状などを考慮した指針を来年度までにまとめる。 |
| 日本産婦人科学会によると、体外受精は全国約五百施設が実施。１９８３年の東北大での１人目以来、９８年末までで計４７５９１人が誕生した。 |
| 母体から卵子を採取、体外受精で受精させて子宮に戻す技術で、通常は、検査で卵管に問題がないことを確認したうえ、薬物療法などでも妊娠しない場合に行 う。しかし、患者の求めに応じて性急に実施する医師もおり、出産率は２割以下。卵子採取の際に使う排卵誘発剤の副作用もまれにある。妊娠率を上げるために 多数の受精卵を子宮に戻すと、多胎妊娠を起こし、一部の胎児を消滅させる減数手術が必要なこともある。 |
2009年1月12日｜コメント （0）｜トラックバック （0）
カテゴリー：ぴかり！最新ＴＯＰＩＣＳ
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